はじめに
食生活アドバイザーの勉強をしている中で、「食料自給率」という言葉が気になりました。
日本の供給熱量ベース食料自給率は約40％。
つまり、私たちが口にするカロリーの約6割は海外に依存しているということになります。
最初は単なる試験勉強の知識として学んでいましたが、調べていくうちに「食べること」「生きること」について改めて考えるようになりました。
今回は食料自給率について学んだことと、そこから考えた自分なりの思いを書いてみます。
食料自給率40％なのに、なぜ食卓の8割が輸入なの？
最初に疑問に思ったのがこれです。
食料自給率40％なら、輸入に頼っているのは6割ではないのか？
ところが、ここには計算方法の違いがあります。
食料自給率40％は「カロリー」で計算されています。
一方で、
「食卓に並ぶ食材の8割が輸入」
という表現は、品目数や原材料ベースで考えた場合の話です。
例えば、ご飯一杯は大きなカロリーを持っています。
反対にコーヒーや香辛料、果物などはカロリーこそ少ないものの、食卓には頻繁に登場します。
つまり、
- カロリーで見れば国産米の存在感は大きい
- 食材の種類で見れば輸入品が多い
ということです。
国産牛は本当に国産なのか？
勉強していて意外だったのが畜産物です。
私はこれまで、
「国産牛＝日本の牛」
というイメージを持っていました。
しかし実際には、
- 海外生まれ
- 海外育ち
であっても、日本で最も長く飼育されれば国産表示が可能です。
さらに驚いたのは飼料でした。
牛や豚、鶏が食べているエサの多くは海外から輸入されています。
つまり、
「牛は日本にいるけれど、その牛を育てるためのエネルギー源は海外産」
という見方もできるのです。
そう考えると、海外に全く依存しない畜産物は決して多くないのかもしれません。
もし輸入が止まったらどうなるのか
食料自給率の話になると、
「輸入が止まったら日本人は餓死する」
という意見も見かけます。
実際にはそこまで単純ではありません。
日本には、
- 米
- 野菜
- 芋類
- 魚介類
を生産する力があります。
ただし、
- 肉
- 牛乳
- チーズ
- パン
- 食用油
などは大きく不足する可能性があります。
今の豊かな食生活を維持することは難しいでしょう。
しかし、生きるためのカロリーを確保するという意味では、現在とは違った食生活へ移行することになるのだと思います。
昔ながらの日本の食卓は理にかなっていた
調べるうちに感じたのは、昔ながらの日本の食生活の合理性です。
- ご飯
- 魚
- 大豆製品
- 野菜
- 海藻
- 発酵食品
を中心とした食事。
これらは日本の気候や風土に適しており、比較的国内で生産しやすい食材です。
また、
- タンパク質は魚や大豆から摂れる
- 食物繊維が豊富
- 脂質を摂りすぎにくい
など健康面でもメリットがあります。
もちろん昔の食事にも課題はありますが、日本型食生活が再評価される理由が少し分かった気がしました。
鹿肉も大切な資源かもしれない
最近は全国でシカによる農作物被害が問題になっています。
一方で、シカは貴重なタンパク源でもあります。
昔の日本では山の恵みとして利用されていました。
個体数調整のために捕獲されたシカを適切に活用できれば、
- 農業被害の軽減
- 森林保全
- 食料確保
を同時に進められる可能性があります。
毎日食べる必要はありません。
しかし、地域資源として考える価値は十分にあると思います。
日本全体は変えられなくても
食料自給率の問題は国家レベルの話です。
個人で解決できるものではありません。
しかし、
- 野菜を育てる
- 旬のものを食べる
- 地元産を選ぶ
- 食品ロスを減らす
ことはできます。
そして私は、
「この人がいれば食いっぱぐれない」
と思われるような知識や技術を身につけたいと考えています。
野菜を育てる。
魚を釣る。
山の恵みを活用する。
保存食を作る。
そういった知識をインターネットで検索しなくても、自分の経験として持っていたい。
45歳、あるいは50歳になる頃には、
「困った時に頼れる人」
になっていたいと思っています。
おわりに
食料自給率について勉強した結果、私は「日本は危ない」「輸入は悪い」という結論にはなりませんでした。
むしろ感じたのは、
食べ物が当たり前に手に入ることへの感謝と、自分自身で少しでも生きる力を身につけることの大切さです。
国全体の食料問題は一人では解決できません。
それでも、
家族や身近な人たちと食べ物を分け合い、
地域の恵みを大切にしながら暮らしていく。
そんな小さな積み重ねが、これからの時代には意外と大切なのかもしれません。
※この記事は食生活アドバイザーの学習内容や各種資料をもとに個人の考察をまとめたものです。食料自給率や食料安全保障に関する見解にはさまざまな考え方があり、将来予測を保証するものではありません。
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